電通デジタル
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ENVIRONMENT

電通デジタルの働く環境

働く環境、労働時間・労務管理、
業務インフラ環境など
社員の働く環境を紹介します。

“Performance Based Working”
やるべき事を、やるべき時に、やるべき人が、やるべき所で

電通デジタルが目指すのは、「組織パフォーマンスを最大化し、最短距離で目的を達成する働き方」。
ワークプレイスの選択肢拡充をはじめ、新しいワークスタイルへの挑戦を続けています。​

ワークプレイス

ワークプレイスの選択肢を幅広く用意しています。その日どこで働くとパフォーマンスが高まるか、社員が自律的に考え、その時々に合わせてさまざまなワークプレイスを活用しています。

オフィス

電通デジタルでは、新しい働き方を検討するため2018年から「ワークスタイル開発プロジェクト」を発足・推進してきました。
2019年にはリモートワークの試験導入を開始。コロナ禍への対応においては、全社員がリモートワークを基本とする業務体制へスムーズに移行しました。そしてリモートワークの定着により、リアルコミュニケーションの場としての「オフィス」の重要性や希少性を再認識。
リアルならではの価値創造の場となることを意図し、東京・汐留の本社オフィス※のリニューアルを進めました。2022年2月から稼働開始となった、新オフィスをご紹介します。
※ 他に関西オフィス(大阪市北区中之島)が所在します。 アクセスマップ

「第35回 日経ニューオフィス賞」において、応募総数131件の中から1件のみに贈られる「経済産業大臣賞」を受賞

area1| チームホーム

社内は完全なフリーアドレスではありません。そこに行けば同じ部署の誰かがいる、出社した時の安心感につながる拠点のようなエリアとして「チームホーム」をつくりました。

area2| ハックルーム

1日~1カ月単位で貸し切り、合宿スタイルでプロジェクトのキックオフや顔合わせに使うことを想定しているスペースです。グループシナジーや信頼関係の醸成に寄与します。

area3| ラウンジ

組織を横断したランダムな出会いの中で自然と発生する雑談を通して、コミュニケーションを促進。議論やアイデアの機会の創出を促し社員交流を闊達にします。​​

シェアオフィス

タイプの異なる5つのシェアオフィス事業者と契約しており、2024年5月1日時点で1617拠点が利用可能です。

在宅勤務

高い生産性を実現するためには在宅勤務も必要な選択肢であると考え、全社員を対象に、自宅での勤務が認められています。
社員一人ひとりがルール・マナーを守り、「自立・自律」して制度を使っていくために「在宅勤務ガイドライン」を定めています。

リモート勤務手当

リモートワークを基本とする働き方や環境整備等に必要な費用に対する手当を支給しています。

労働時間・労務管理

当社では、健康的な経営を目指し、勤怠・労務管理における法令順守の強化に取り組んでいます。また、働き方や休みやすい環境の整備も進めています。

フレックス勤務
1日の所定労働時間を7時間とし、5時〜22時の間で働くフレックスタイム制を導入しています(一部職位によってコアタイムあり)。
労働時間管理の徹底
リモートワーク下でも働きすぎないよう、22時から5時までの深夜勤務は原則禁止としています。きちんと休息がとれるように、労働時間の管理を徹底しています。
有給休暇取得の推奨
月1回「有給休暇取得の奨励日」を設け、社員が休みやすくアウトプットを生み出しやすい環境構築を目指しています。
相談窓口 パルスサーベイ
経営への提言
キャリア相談
自身のコンディションの確認を行い、セルフケアとして活用していただくための「パルスサーベイ」を全社員対象に月1回実施しています。また、経営陣への提言募集やキャリア相談も随時おこなっています。

インフラ環境

業務の効率化を図るため、安全で快適な社内インフラ環境を構築しています。

Zoom、Microsoft Teams
でのオンラインミーティング
Zoom、Microsoft TeamsといったWeb会議システムを活用し、複数箇所から複数人が同時参加可能なWeb会議をおこなっています。
サイバーセキュリティ対策
業務に欠かせないクラウドサービスを安全に利用するためのツール、社員が利用するPCのログ可視化ツールなど、不正アクセスやセキュリティ対策のための環境が整備されています。
オンラインストレージ
・共同編集環境
場所や端末を問わず、オンライン上でのファイル管理や共同編集が可能です。

サステナビリティ

変化に先んじて未来を描き、
より良い世界を創り出す力を
追い求めて。

電通デジタルは「人の心を動かし、価値を創造し、世界のあり方を変える。」をパーパスに掲げ、「電通グループ行動憲章」に基づき、社会の一員として日々の事業活動を通してサステナブルな社会の実現に向けたチャレンジを続けていきます。